うつで退職する前にできる対策方法

2021/05/31 仕事・キャリア

うつになって、仕事をしたくても出来ない状態になる前に、できる対策はいくつかあります。自分には関係ないと思っているのは間違いです。

仕事によるうつ病は、退職や転職によって改善されることもしばしばありますが、職場をそう簡単に辞められないという方は多いのではないでしょうか。辞められないという使命感やプレッシャーが、さらにうつを進行させる原因にもつながるため、早い段階で気持ちを軽くすることが大切です。

まずは上司に相談する

なかなか言い出しにくいことかもしれませんが、もし自分がうつ病かもしれないと思った時は、まずは上司に相談しましょう。休職や退職しないと回復できない状態になる前に、何らかの改善策をとることができるかもしれません。

うつ病を引き起こす理由は、先ほどもご紹介したように様々です。もし心当たりがあれば、その解決が重要なポイントです。

もし、今後うつ病が進行するようなら、業務にも支障をきたす可能性があります。先に上司に相談しておくことで、休職や退職せざるを得ない時も話が通じやすくなるでしょう。

休職する

基本的に医師の診断書が必要になりますが、休職して状態の改善に注力するのも1つの方法です。会社の休職制度について確認をしてみましょう。休職できる期間は会社によって上限が異なります。

休職中は、健康保険加入者で4日間以上、仕事に就くことができないと医師が判断した場合、休みの間給与が支払われていなければ、条件を満たすことで傷病手当金を受けとることができます。

なお、休職するくらいなら、すぐに退職した方が良いと考える方もいるでしょう。しかし、転職のことを考えた時、うつ状態やうつ病によって退職したというよりも、一度休職して治療に専念し退職をしたという方が、速やかに転職しやすくなります。

傷病手当金の受給

「傷病手当金」とは、うつ病やその他の傷病などによって休業中し、会社から十分な報酬を受け取ることができない場合に支給される制度のことです。
傷病手当金は、同じ傷病で受給してから最長で1年6ヶ月間受給でき、以下の条件の全てを満たしている被保険者が受給の対象になります。

①業務外の病気やケガで療養中である
業務上や通勤中での病気やケガは労働災害保険の給付対象です。なお、美容整形手術などは給付の対象外となります。

②療養のための就労不能である
「就労不能」とは、被保険者が今まで従事していた仕事ができない状態のことを指し、医師の診断や被保険者の業務内容などが、就労の可否判断の要素になります。

③4日以上仕事を休んでいる
療養のために仕事を休んだ日から連続した3日間を除いて、4日目から支給の対象となります。

④給与の支払いがない
給与の一部だけ支給されている場合は傷病手当金から支給分を減額して支給されます。

傷病手当金は、1ヶ月毎に事業主の証明書と併せて申請することをお勧めします。また、被保険者が傷病手当金と出産手当金の両方が受給の対象となる場合は、出産手当金のみ支給されます。出産手当金が傷病手当金よりも金額が少ない場合は、傷病手当金を請求し、出産手当金との差額分を受給することができます。

傷病手当金の受給後に会社を退職する場合は、以下の条件を満たしている場合に限り、退職後にも傷病手当金を受給できます。
・被保険者の資格喪失をした日の前日(退職日)までに継続して1年以上の被保険者期間がある
・資格喪失時に傷病手当金を受けているか、または受ける条件を満たしている

病院で診断する

自己判断でうつ状態、あるいはうつ病と決めつけるのは良くないことです。休職時には、医師の診断書を必要とする場合が大半ですし、様々な保障を受ける際にも医師に記入してもらう書類があります。

何より、適切な診断のもと適切な治療を受けることが、状態の改善の近道です。「少し休めば治る」などと考えずに、心療内科や精神科を受診し、専門医の判断のもと治療を行いましょう。

 

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